インスタグラムとECサイトの連携方法とは？メリット・デメリットもご紹介

最終更新日：2023.01.25

インスタグラムとECサイトの連携方法とは？メリット・デメリットもご紹介

インスタグラムを活用してECサイトへの集客を増やしたい…。

そうお考えの方は多いのではないでしょうか。

そんな方におすすめのが、「インスタグラムとECサイトを連携すること」です。

実は、インスタグラムには、ECサイトにユーザーを送客する機能が用意されています。ECサイトを保有している企業の多くは、この機能を活用し、販売促進につなげています。

そこで本記事では、インスタグラムとECサイトを連携させる方法、さらにそのメリット・デメリットをご紹介。インスタグラム経由の集客を増やしたい方は、ぜひ参考にしてください。

インスタグラムとECサイトを連携させる機能とは？

インスタグラムには、フィード投稿やストーリーズ投稿、リールから、簡単なステップでECサイト（ネットショップを含む）に移動できる機能があります。この機能のことを「ショッピング機能（ショップナウ）」と言います。

ショッピング機能を導入すると、投稿に商品タグが表示されるようになります。その商品タグをタップすると、商品詳細ページに移動します。そして、表示されたページにある「ウェブサイトを見る」ボタンをタップすると、ECサイトに移動するしくみとなっています。

ECサイトの集客でインスタグラムを取り入れる際は、このショッピング機能を活用することがポイントです。

では、どうすればショッピング機能を導入し、ECサイトと連携できるのか。次の節で、簡単にご説明します。

インスタグラムとECサイトを連携させる方法とは？

次のステップを踏めば、インスタグラムとECサイトを連携させることができます。

・ビジネスアカウントにする
・ショッピング機能の審査に申請する
・投稿の際にショッピング機能を設定する

ビジネスアカウントとは、ショッピング機能やアクションボタン、インサイトなど、ビジネス活用で役立つ機能を使えるようになるアカウントのことです。インスタグラムをビジネス活用する企業は通常、このビジネスアカウントを使用します。

ショッピング機能を導入するための手順を簡単に説明すると、まずインスタグラムをビジネスアカウントに変更します。次に、Facebookページと連携し、そのFacebookページに商品を登録します。そして、インスタグラムにショッピング機能の利用申請を行ないます。その後、審査に通過すれば、ショッピング機能を使えるようになります。

ショッピング機能の導入方法については、以下の記事で詳しく解説しています。参考にしながら、導入を進めてみてください。

＞インスタグラム「ショッピング機能」の設定方法と審査への申請方法を徹底解説

インスタグラムでECサイト集客を行なうメリット

ECサイト集客でインスタグラムを活用することには、次のようなメリットがあります。

ブランドの認知拡大を期待できる

現在、国内のインスタグラムユーザーは3300万人となっています。これほど多くのユーザーがいるプラットフォームなので、アカウント運用に力を入れることで、ブランドの認知拡大効果を期待することができます。多くのユーザーに自社の商品・サービスをアピールできるチャンスが増えます。

商品の購買促進を見込める

日本のユーザーの中には、インスタグラムの情報をきっかけに商品を購入した経験があるユーザーが一定数います。ユーザーから選ばれるブランドになることで、インスタグラム経由の購買促進効果を見込むことができます。

・デメリット

インスタグラムとECサイトを連携させるデメリット

一方で、インスタグラムを活用することには、次のようなデメリットもあります。

運用リソースが必要になる

インスタグラムを適切に運用していくためには、ターゲット設定やコンセプト設定、KPI設定、コンテンツ制作、ユーザーデータの分析、施策改善などの作業が必要になります。

しかし、運用リソースが不足している場合、これらの作業に時間がかかったり、そもそも取り組めなかったりします。そのような状態では、インスタグラムで効果を導くことも難しくなります。

そのため、インスタグラムを運用する際はリソースを確保する必要がありますが、企業によってはこの部分がデメリットとなる場合があります。

まとめ

インスタグラムでECサイトの集客ができれば、インスタグラムを新たな集客チャネルにすることができます。SEOなどの施策と同時にインスタグラムを取り入れ、効果的なECサイト運営に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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この記事の執筆者

Instagram運用ディレクター
鈴木

これまでに100社以上のInstagram運用を支援。企画力に定評があり、現在も指名される形で数十社のアカウント運用をサポート中。